MESSAGE

K&I PARTNERS / MESSAGE

AIが人間以上に成果を出せるようになったとき、
私たちはAIに「何を成果」と教えるのでしょうか。

Dialogue OSを世に出す理由

01 / THE QUESTION

AIは、これからも賢くなる

AIは、これからも賢くなります。
もっと正確に。
もっと速く。
もっと自律的に。
そして、もっと成果を出せるAIへ。

AIが人間以上の成果を出せるようになったとしても、開発はそこで止まらないでしょう。

だからこそ、私たちは今、考えておかなければならないことがあると思っています。

AIに、何を「成果」として与えるのか。

購入してもらうこと。契約してもらうこと。解約を防ぐこと。短時間で問い合わせを完了すること。

これらは、企業にとって重要な成果です。しかし、それだけを「顧客対応の成果」としてよいのでしょうか。

02 / BEYOND EFFICIENCY

効率化の、その先で起きたこと

コールセンターも、顧客からの電話を集約し、効率的に対応することから発展してきました。

やがて企業から求められるものは、効率だけではなくなりました。

アップセル。クロスセル。解約抑止。顧客維持。

「対応する場所」から、
「成果を生み出す場所」へ。

AI Agentにも、同じことが起きるかもしれません。

ただし、大きな違いがあります。

AIは、人間を超える速度と能力で、その「成果」を追求できるようになるかもしれない。

だから、AIがさらに賢くなる前に、私たち人間が決めておく必要があります。

03 / DEFINING THE WORK

顧客対応という仕事は、
何を生み出す仕事なのか。

私たちが考える顧客対応の成果は、購入や契約だけではありません。

  1. 顧客の状況を理解する。
  2. 顧客の反応を捉える。
  3. その反応をEvidenceとして、次に必要な仕事を判断する。
  4. 顧客の状態がより良く変化する。
  5. その結果として、購入・契約などの事業成果が生まれる。
  6. さらに、「顧客という関係性」が残る。

私たちは、この一連を「顧客対応という仕事」として構造化したいと考えています。

04 / CUSTOMER INTERACTION EXPERTISE

AIに、人間らしく振る舞わせたいのではありません。

目指しているのは、

「AIでも、私の目線で対応しようとしている」

と顧客が感じられる顧客接点です。

そのために必要なのは、LLMの推論能力だけではありません。

今、この顧客にどの仕事が必要なのか。

その推論が判断するために参照できる「顧客対応専門知」が必要になる。

その考えから、私たちは Dialogue OS を開発しています。

AIが賢くなるほど、
「顧客対応という仕事」の定義が必要になる。

Dialogue OSは、その必然から生まれました。

SEE / まず実際の違いを見る

Dialogue OS デモ・セミナーを見る

― 同じLLMで、「顧客対応という仕事の構造」の有無を比較 ―

同じLLM、同じKnowledge、同じPolicy、同じTools。
違いは、Customer Interaction Expertise の有無です。

実際の顧客対応を通じて、私たちが考える「AI時代の顧客対応という仕事」をご覧いただけます。

9月29日セミナーアーカイブ
公開準備中

VISION / K&I全体の構想へ

これは、AIだけのための構想ではありません。

私たちが目指しているのは、人とAIが同じになることではありません。

人とAIが担う「顧客対応という仕事」を、同じ基準で捉えられる社会です。

One Work Standard.
Human and AI.

K&IのGLOBAL CONCEPTを見る →

HUMAN / 人の専門性へ

Skill ID

Skill IDを基盤に、教育・評価・検定・能力開発へ。人の専門性を仕事として構造化します。

Skill ID/検定・教育について見る →

AI / AIへの実装へ

Dialogue OS

Customer Interaction Expertiseを、Dialogue OSとしてAI Agent等へ実装します。

Dialogue OSについて詳しく見る →

PARTNERSHIP / 実装・協業相談

この顧客対応専門知を、自社の技術・サービスに実装したい企業の皆さまへ

K&Iパートナーズでは、AI Agent、CRM/CX基盤、コンタクトセンタープラットフォーム等へのDialogue OS/Customer Interaction Expertiseの実装・協業を検討しています。

単なる紹介ではなく、自社の事業に実装し、顧客企業へ届けるパートナーとの協業を目指しています。

Dialogue OSの実装・協業について相談する →